設計主旨

相良村柳瀬地区石倉は、建設(1946 年) から70年以上が経過しているが、2016 年の熊本地震の影響も見られず、建設当初の風格ある姿を残している。石積の石材は、周辺地域同様、加久藤溶結凝灰岩が用いられていると考えられ、この地域に残る石の文化を継承する貴重な建物である。建設当初は、農業協同組合（現JA）所有の米の備蓄庫として利用されていたが、所有権が相良村に移転し、村の観光資源に活用しようと検討が進んでいた。

　この石倉の平面形状は短辺9,100mm、長辺25,480mm の長方形で、尺貫法のモジュールが採用されている。内部は中央で2 室に区画され、各1 か所ずつの出入り口を持つ。内部には、約1 間おきに木柱が配され、小屋組みは洋小屋とし、約9m の梁間スパンを確保している。米俵を備蓄積載する際、石積との間に通風換気の役割を果たす「荷摺り」の木材が現在も残っている。

　調査の結果、小屋組は、木柱頭の横架材( 桁) にのみ積載し、石積みには過重負担されていないことが判った。すなわち、この場合の石積は構造部材ではなく、構造的負担の無い内外壁材と言える。

　石倉は、室内環境の安定性が重要であり閉鎖性が高く、我々人間にとっての居住性を高める快適性や開放性、内外の関係性といった要因を確保するのが難しい。　　

　一般的に、このような古い建築の石倉を商業施設で再利用しようとする場合、現行法に照らし合わせると、耐震性の問題等で現状維持の模様替えや修繕といった手法が多くを占めている。もちろん歴史を経た古い建築はそれだけで魅力的であるが、これらの手法の多くは、古い建築を懐古的に、表層的に操作するのみで、真に未来的、創造的とは言えまい。

　本計画は、人口減少の続く過疎地域における村民憩いの場と村内に点在する観光資源のネットワーク化を目指した観光拠点となる施設建設を目指した。ワークショップ等により、メディアスクエアと名付けられた雑誌や図書を常備する情報ステーション＋子育て支援スペースを併せ持つ施設を整備（新築棟）し、石倉の活用として、地域の集会や会議、文化的展示のできるギャラリーなどに活用できる多目的室、物産コーナー、チャレンジショップといった地域振興の拠点的施設が組み込まれた。

　計画地の東側には、村道と田んぼを隔て川辺川が望め、大局的・将来的展望として川辺川への親水性や計画地拡大も検討された。しかし、現状の村の財源等を考えると、まず石倉再生を基本とした施設整備を優先し、敷地買収済みのうち、石倉周辺の施設整備が計画された。

　石倉の石積みは、調査の結果小屋組みの荷重を負担しておらず、内部の木軸組によって形成されているため、本計画では、外部の囲いとしての石積みはそのまま残し、内部の木軸組及び小屋組を改築することとした。このことで、石倉における改修工事（木部改築）が現行法的には抵触しない。しかし耐震性が確保されたということでもなく、公共施設としての最低限の安全確保のため、内部木軸組には、@910mm の耐震壁を配し、改築する木軸組の耐震壁とすると同時に、地震時における石積み壁の内部倒壊防止用の耐震壁とした。この耐震壁は、内部空間において、この石倉の歴史性の継承のため極力視界を遮ることの無いよう、石積みを直接見られるよう金属ブレースの筋交いのみで面を造らず、透過性を高めている。また小屋組みは、既存石倉の軒高の高さを利用し、天井桟敷的空間を創造するため、登り梁形式を採用した。ただしこの形式は鉛直荷重に対して柱頭部分で外側へのスラスト力が働くため、登り梁にタイバーを設置し同時に、梁の両側には耐震壁を設置している。この耐震壁は、先述の石積み壁の内部倒壊防止用の耐震壁を兼ねており、本計画における特徴的な意匠的・実用的軸組となった。　

また、今回の登り梁形式においては、意匠的観点から水平合成を確保するための小屋組みにおける火打ち梁を嫌い、屋根面における構造用合板で水平構面を固め、剛性を確保している。